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太陽光発電機に変えるとどのくらい節約できる?

公開日:2020/08/15  最終更新日:2020/09/02

太陽光発電機を導入して自家発電をした場合に、コストパフォーマンスが気になる人もいるでしょう。光熱費が減ってお得になるのなら導入したいけど、導入コストがかかる割に光熱費が減らないのであれば諦めたいと思うのはもっともです。そこで今回は、太陽光発電機に変えることによってどのくらいの節約ができる可能性があるのかを解説します。

発電した電気をどう使うかをまず理解しよう

太陽光発電システムを設置して電力を生み出せるようになったときに、どのようにして光熱費が削減されるのかを知っているでしょうか。まずはこの原理を理解しないとどのくらいお得になるのかを正しく把握できません。太陽光発電によって生み出された電気を自分の家でそのまま使えば購入する電力が少なくて済むのは明らかでしょう。

これが一般的にイメージされている太陽光発電による光熱費の削減のメカニズムですが、実際にはこれが本筋ではありません。太陽光発電では太陽がパネルに当たっているときには電気を作っています。その電気をすぐに使える状況であればもちろん電気を買う代わりに自家発電の無料の電気を使用することが可能です。

しかし、発電したその瞬間に電気を使わなければならないので、家庭でそのときに消費している電気よりもたくさん発電してしまっているときもあるでしょう。その電気は無駄になってしまって、放っておくと放電されて熱エネルギーになってしまいます。このような形でせっかく生み出したエネルギーを浪費してしまわないようにするために電力会社が余剰電力を買い取っています。

つまり、余った電気は電力会社に売ってお金にできる仕組みになっているのです。そのため、どのくらい光熱費の節約になるかを考えるときには、自家消費したことによって買わなくてよくなった電気代と、売電によって得られた利益の金額を合わせることが必要になります。

さらに売電について注意しなければならないのが固定価格買取制度です。国が再生可能な資源による発電を推進する目的で実施してきたのが固定価格買取制度で、太陽光発電も再生可能な資源である太陽光をエネルギー源とすることから対象になっています。この制度を適用すると太陽光発電システムの設置から家庭用では10年間、一定の価格で余剰電力を買い取ってもらえるのが魅力です。

金額は年々下がってきてしまっていますが、比較的高い水準で買い取ってもらえるのでパネルを設置するメリットが大きくなっています。ただ、10年間しか保証がないのでそれ以降はどのような対応になるかはわかりません。すでに固定価格買取制度が始まった頃に太陽光発電を始めた人たちは保証期間が過ぎてしまい、契約先の電力会社ごとに異なる対応を受けています。

現状としては売電価格が下がった程度で済んでいますが、今後は買い取らないという形になるリスクもあるので注意しなければならないポイントです。もし買い取ってもらえなかったとしたら蓄電池システムも導入して余剰電力を使えるようにしなければ無駄になる電気が多くてコストパフォーマンスが上がりにくくなってしまいます。そのコストも考えて導入するかどうかを考えなければならない状況になっているということは念頭に置いておきましょう。

どのくらい節約になるのかを考えるうえでの問題点

実際に太陽光発電機によってどのくらいの節約になるのかはケースバイケースです。まったく同じ太陽光発電システムを設置したとしても、設置した環境によって年間の日照量が異なるため、年間の発電量にもかなりの差が生じてしまうからです。

また、電気代の精算は月ごとに行うのが一般的なので、実際には月間でどのくらい光熱費が浮くのかを知りたいでしょう。電気の使用量もクーラーを使用する夏場や暖房を使う冬場は多く、春や秋は穏やかな気候で少ないのが普通です。

それに加えて太陽光の強さは夏場が強くて冬場は弱いといった性質があるため、月ごとに発電量が異なってしまいます。時期によって太陽光の角度も違うので、設置場所によっては冬の方が発電量が多くなる可能性もあるのは確かです。

そのため、どのくらいの節約になるかはケースバーケースで試算してみることが必要になります。その試算結果もたまたま雪が多い冬で発電量が減ったり、空梅雨で日照の強い日が続いたお陰で発電量が増えたりするとかなり大きな変化を起こします。このような変動も加味して年間平均を取ってシミュレーションをするのが一般的になっています。

投資として考えて固定価格買取制度が適用される10年間で元を取れるかという考え方で太陽光発電システムを導入する場合には、10年間のトータルでどのくらいの利益になるかをシミュレーションすることもあります。目的によってもどのような試算の仕方をしたらよいかが異なることに注意しなければなりません。

節約できるか程度をシミュレーションしてみよう

それでは実際にどのくらいコストパフォーマンスがよいかをモデルケースで簡単にシミュレーションしてみましょう。たとえば、月間平均400kWの電力を消費している家庭で360kWhの月間平均発電量の太陽光発電システムを導入したとします。蓄電池を使っていたとすると月間に購入する電力は40kWhで、単純計算なら光熱費が1/10になったと考えることができるでしょう。

蓄電池を使わなかった場合には売電する分と購入する分との間で差額が生じるので、もう少し光熱費がかかるようになります。典型的な例では光熱費が半分程度になり、売電で本来の光熱費の1/5くらいの収入が得られるという試算結果になることが知られています。

仮にこの場合に太陽光発電をしなかったときの電気代が月間10,000円だったとすると、太陽光発電をするようになったら支払う電気代は5000円になり、売電による収入が2,000円入ると考えられます。この二つを合わせてみると月間の平均的な光熱費が3,000円と試算されるため、毎月7,000円の削減になることがわかります。年間にして考えてみると120,000円かかるはずだったのが、支払いが60,000円、売電収入が24,000円になるでしょう。

すると年間の光熱費負担は36,000円となって、削減できた金額は84,000円にも上ります。10年間であれば84万円の節約になるため、経済効果が大きいことがよくわかるでしょう。

ただ、太陽光発電機の設置費用がかかることを考えると実は10年間でようやく元を取れるという程度です。100万円前後というのが設置費用の相場なので補助金などを使って少し負担を軽減できると10年で元を取れるでしょう。その後も運用を続けていくことによって利益が生み出されていきます。

 

太陽光発電機を導入するとどのくらいの節約になるのかは大きな問題で、ケースバイケースで試算してみないと大まかな値ですらわかりません。太陽光発電は日照量による影響を大きく受けることに加え、設置する場所によっても差が生まれるからです。

ただ、売電による利益も得られることを加味するとかなり光熱費の削減効果を期待できるのは確かです。コストパフォーマンスが高いかどうかはシミュレーションをしてみなければわかりませんが、大まかな試算では今の電気代が半分くらいにはなり、その1/5くらいの売電利益を得ることが可能です。10年運用し続けていれば元を取れる可能性があるので、長期的な視野を持って導入するかを検討するようにしましょう。

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